人生の送り方 

                                                         

               

          ア ン ネ の バ ラ            京   都     


  人生を歩む途上で「苦しみ・悲しみ」に恐れ慄き、「トンネルの中」に居る人はいませんか。そんな人はぜひお読みください。 
  皆さんは、何か楽しいことに出会った時、「この楽しさが永遠に続けば良いのに」と思ったことはありませんか。また、何か美味しい物に出くわした時に、「こんなに美味しいものを毎日たべられたら」と思ったことはありませんか。
実はこれらは「大きな勘違い」なのです。 

 例えばここに3万円のステーキがあります。粗食しか食べていない私などは、「毎日このステーキが食べられれば」と考えてしまいます。しかし、実際毎日このステーキを食べ続けたらどのようになるでしょうか

 「5日でその美味しさの感動が無くなり、10日で飽きてきて、1か月で吐気を催します。」
 
人生も一緒です。

 何か素晴らしい出来事があっても、それが毎日続けば感動は無くなり、人生がつまらなくなるだけなのです。

「人生山あり谷あり」だからこそ楽しいし、「山あり谷あり」だからこそ、人は人生を送って行けるのです。

「お茶漬けのような粗食しか食べていない私だからこそ、3万円のステーキを偶に食べるからこそ美味しいと思える」のです。

 つまり、人生に於いても

「 苦しみや悲しみを味わっているからこそ、楽しみに出会った時に、本当の喜びを味わうことができるのだ」と思うのです。

 真珠苦しみの中から生まれる様に、私たちも、苦しみや悲しみを経験するからこそ心に思いやり・優しさ・ユーモア等心の中に生まれるのです。」
 
 このように考えるなら、人生を歩む上で不安を感じていても、また、悲しみや苦しみ・試練の長いトンネルの中に居ても、私たちは雄々しく人生の船出出て行けるのではないでしょうか。

 そしてさらに、「マイナス経験をプラス変えて人生を前に進める」信じています

若者の時代到来です。  NO. 2

     新 時 代 の 到 来 待 望    岡 山 森林公園

 

 若者の皆様、すでに、No.1.に於いて、貴方達若者の時代到来していることをお知らせしました。

 本日は、日本の若者の皆様に、その第一歩の踏み出し方を、提案させて頂きます。

参院選が近づいて参りました。

 現在自由民主党政権を取り、岸田氏が内閣総理大臣の座に居ます。岸田首相は、国民所得倍増計画公約して、首相になりました。

 しかし、首相になった途端、彼は完全に国民を欺まし所得倍増計画」を「資産所得倍増計画」に、いつの間にか変更してしまったのです。

「資産所得の倍増」とは、裕福な国民に株に投資させ、裕福な家庭の貯蓄資産を倍増させる」と言う意味で、所得倍増とは、全くかけ離れたものです。

 大多数の国民には、何の恩恵もない事なのです。国民所得を倍増するのではなく、国民に「貯蓄から投資」へ移行させ、裕福な家庭だけに恩恵が行ってしまう政策に、いつの間にか変更しているのです。

 しかも、岸田首相は、首相に成る前の議員時代、議員資産公開によると、「株保有ゼロ」との事です。

 岸田首相に対しては、「開いた口が塞がらない」と言う表現ぴったりの人物なのです。

 さらに、岸田首相は、就任以来、何もしない、「無策」の内閣総理大臣です。

 日本は、今なお、コロナ禍、有事の最中です。それに加えて、急がねばならない自然災害に対する減災政策、ウクライナ戦争、物価高等の経済問題、エネルギー問題、食糧問題、防衛費問題等々、問題山積みなのに、何もしようとしません。まさに、岸田総理大臣は、「無策」そのものです。

首相は、全ての事に、「検討して参ります。」連発するだけで、何もしません。それは、参院選に勝利する為に、圧力団体の中に、敵を作らないようにしているからです。

 あまりに「検討して参ります」を連発し過ぎる為岸田首相は、「検討使」と揶揄される状態です。

 例えば、「防衛費問題」に於いては、「防衛費をGDPの2%まで、増額する」と公言しましたが、未だ、財源を明らかにしていません

 このままでは、参院選財源は、国民への大増税で賄われるとしか思えません。

 これに対して、若者は、SNSやインスタグラム等使って団結し、「正義の為、義憤」表明するべきです。

 財源については自民党議員、元内閣総理大臣阿部氏でも、公言しているように国債を発行して、財源にするべきなのです。

 これに対して、財務省、および、財務官僚たちが、国の赤字を理由に反対しています。それを口実に、岸田首相何もしようとはしません「敵を作りたくない」からです。

 財務省は、大蔵省時代より、赤字が増えることに、反対してまいりましたが、これは、大きな誤りです。

 国の赤字個人や企業の赤字とは、質が違う問題なのです。

 国債を発行する」とは、「裕福な日本国民・日本企業に、投資を募る事」であって、国債も日本財産の一部なのです

 国債は、財務相管理官によると、2030年までに、400兆円ぐらい発行可能とのことです。

 国債を発行すれば、日本の経済も活性一兆二隻です。

 この400兆円のお金を、防衛費・自然災害減災政策に、今使うべき時なのです。

 首都直下型地震南海トラフ地震等が、必ず、近い将来、日本に起こります毎年、異常気象による自然災害が絶えない日本に於いて、今、お金を使って、減災政策をしなければ、いつ、するのですか。

 また、防衛費も「急を要する案件」です。時代遅れのいくつかの野党は、「対話が必要」と言って、防衛費増額に反対している野党もありますが世界に於いて、「対話」する為には、力が必要です。強くなければ、「対話すらできない」という事は、国際人にとって、常識です。その事は、ウクライナ危機でのロシアとウクライナの関係を見れば、明らかであり、歴史的にも証明されております。

 日本は、平和を愛する国民です。しかし、現在の近隣諸国、ロシア・中国・北朝鮮との関係を考えれば、日本は、ハリネズミのようになり、相手国侵略する隙作らないようしなければなりません

 異常気象による災害・地震・防衛費のために、2030年までに、400兆円を国際で捻出し、「国家の危機」の為に今こそ備えるべきです。

 今、お金を使わないで、いつ使うのでしょうか

 ここで投資せずに、いつするというのでしょうか。このままでは、日本は「二流の国家」に成り下がるだけでなく、滅亡するかもしれません。

 もし、参院選で、岸田首相率いる与党が大勝すれば、事態は改善されないどころか、最悪の方向に進みます

 この流れ変えられるのは、若者達です。

 若者よ、今こそ、一歩を踏み出し、団結し、立ち上がろうではありませんか。

 

 

 

 

若者の時代到来です。 No 1.

       神 様 か ら の 約 束、「虹」   岡 山

 

 ウクライナの国民は、大きな犠牲今も払っています。しかし、現在ウクライナ戦争の尊い犠牲の代価として、ロシア、中国共産党北朝鮮、イラン等の専制君主国家の横暴や戦争食い止める手段が、全世界の人々に与えられようとしているのを、遥か遠くに、私達は見ることができるようになりました

 それは、微かに見える黎明のように現れました。しかし、今は日の出のように、全世界の人々に提示されております。

 今まで、専制君主弾圧されて来た一般市民が、専制君主一撃を加えることができる時代が到来しようとしているのです

 その「力・手段」に成ろうとしているのが、「インスタグラムやSNS等の新しいコミュニケーションの仕方、ソーシャル・ネットワーキング・サービスです。

 今まで、ロシアをはじめとする、専制君主たちは、自国の利益のために、多くの人々の命を奪うことを「良し」として来ました

 専制君主によって、「一つの命の尊さ」が踏みにじられてきました。

 専制君主たちは、言葉の魔術によって、冷酷非道な行い隠蔽し、世界は、現実を歪められ、騙され続けて来ました。

 それが、ウクライナ戦争からは、様相が激変しています。

 新しいコミュニケーション・システム・ソーシャル・ネットワーキング・サービスによって専制君主冷酷非道な行いを、全世界に一斉に知らしめることが可能になったのです。

 「百聞は一見に如かず」という格言がありますが、全世界の人々は、真実を知る手段を得たのです。

 心を正義と良心に充満した若者達は、ウクライナ戦争」の悲惨さを目の当たりにし、怒りを覚えています

 ロシアのプーチン氏に、怒りを覚える若者達が、全世界に数えきれないぐらい多く居ます

 日本も例外ではありません。

 その様な日本の若者たちにお願いです。

どうか、ただ心の中だけで思うだけでなく、行動一歩踏み出して欲しいのです

 いかに踏み出すかは私達年寄りよりも、あなた方若者の方が、良く熟知しています。

 インスタグラムSNS等のソーシャル・ネットワーキング・サービスを使い、自分たちの怒りを公にするのです。怒りを爆発させるのです。

 そして、同じ意見を持つ全世界の若者たちと連帯するのです

 これは、国際世論として、大きな風巻き起こします。

 ウクライナ戦争」の真実全世界人々に突きつけることによって、ロシアプーチン氏の暴挙を露わにし世論によって、プーチン氏を国際司法裁判所に、出廷させることができます。

 プーチン氏を追い詰めた若者たち正義の大渦は、「暴力によって台湾侵略を企てる習近平氏」「暴力によって、韓国侵略を野望を持つ北朝鮮「暴力によって、エルサレムを奪回し、イスラエルの人々地中海に突き落とそうとする陰謀を持つイラン」等の専制君主たちに一撃を与え、思いとどまらせ、自重させることもできます

 さぁ、若者の時代到来です。本当の正義「一つの命の大切さ、貴重さをを何よりも優先する民主主義」創ろうではありませんか。

 若者よ、立ち上がろうではありませんか!

 

 

 

 

志が絶対必要な職業 第 3 章 教 師

           日  没     岡  山  

 

「教育の究極の役割は人類文明持続への貢献だ。加えて、わが国の命運もかかっている」

 これは、野依良治氏の教育に関する名言です。日本の命運を左右し支えるのは、まさに、「教育」です。 

 従って、どんな職業よりも、「志」が必要なのは、教師職と言っても過言ではないでしょう。

 現在、日本は、あらゆる部門で、衰退の一途を辿っているようです。

 これは、「日本の教育の在り方がどこか間違っているからだ」と私は考えています。

 2側面から「日本の教育」を分析して観たいと思います。

 まずは、教師採用の側面から考えましょう。さて、どの様な人物が教師に相応しいのでしょうか。

 日本の文部科学省は、「賢くて、優秀な人物」を求めています。これは、教員採用試験内容を見れば明らかです。しかも、最悪なのは、日本の賢くて、優秀な人物とは、知識偏重で、暗記力の優れた人を、日本の文部科学省は採用している様です。これが、日本の子供達の成長には、マイナスなのです。

 「暗記力に長けて、賢い人」と言うのは、苦労せずに知識を修得してしまいます。これは、教師の質にとっては、なのです。

 なぜなら、その教師は、自分が簡単に習得できるのに、「子供達がなぜ習得出来ないのか」が理解できない、分からないからです。

 教師にとって、「優秀」であることは、反って「負の資質なのです。

 教師に向いているのは、むしろ、不器用で、習得しなければならないことを、苦労して習得している人物です。

 こうした人物教師に相応しいのです。また、その様な教師は、生徒たちに、「自分にも出来る」と悟らせ希望を与えることが出来るのです。

 そして、その様な教師自身の存在が、生徒たちの励ましにもなり得るのです。

 さらに、教師求められる資質として、「徳の高さ、良心が心に充満している事」が大切です。

 文科省の方々に心留め置いて欲しい事は、「知識豊富で優秀な人物と良心が充満した人物とは、正比例しない。むしろ、無関係な資質である。」と言うことです。

 「健康な精神は、健康な肉体に宿る」というギリシャ代からの格言があります。

 スポーツを極めた人物の中には「スポーツを通して子供達と一緒に成長して行きたい」という志を持つ者がいます。この人達には、教師に適した人材が多いようです

 スポーツや芸術を極めた人物は、子供達からの信頼も得やすいので、中等教育教諭に向いています。なぜなら、努力して獲得したスポーツ・芸術に於ける技術力の高さは、生徒たちの信頼を勝ち取るのに大いに役立ちます

 「教育」というものは、教師と生徒の間に信頼が無ければ成り立たないものだからです。

 日本の教育を衰退させているもう一つの原因は、教師を他の労働者と同様に、「時間」で管理しようとする姿勢です

 現在、文部科学省は、日教組や政権を狙う野党の圧力で、「三六協定」なるもので、教師を管理しようとしています。

私は予言しておきます。「三六協定」は必ず破綻しま

 なぜなら、時間の制限は、教師と子供達の魂と魂のぶつかり合いと言う「教育のダイナミックス」妨げるからです。

 「三六協定」が施行されてから学校の責任者、校長は、教師の過労死等訴えられるのを恐れ教師が、学校に残っている事さえ禁止する学校が増えています

 これでは、教育の本当の意味「生徒の能力を引き出してあげること」は不可能です。

 分かり易いように、中学や高等学校野球選手の例挙げてみましょう。守備が下手で、上手くなりたい生徒、A君が居たとします。A君は、学校のクラブの教師コーチんで、全体練習後、ノックをしてもらいます。毎日、夕闇でボールが見えなくなるまで、コーチにノックしてもらったお陰で守備が上手くなり努力する事の大切さ学び、勉学にも好影響を与え、著しい成長遂げることができました。

 この類の経験をして、成長して、プロ選手になったり、素晴らしい企業戦士になった人物は、数えきれないほど昔は居ました

 しかし、現在この様な生徒の成長は、期待できないのです。校長は、保護者の顔色ばかり気にし訴えられる可能性を無くす為、また、「三六協定」を守る為、教師に、課外活動で、遅くまで生徒たちを手伝うことを禁止しています。

 課外活動を無理やり教師にさせることは間違いですが、課外活動を通して、生徒と成長して行きたいと望む教師まで、その権利を奪うことは誤りです

 現在文科省は、教師が課外活動に関わらなくて良いように、地域に課外活動だけの専門家を育てようとしています。

 これには、大きな弊害があります。なぜなら、課外活動だけの専門家は、生徒の成長より、お金儲けや自分の名声のためだけに、視点を置いてしまう可能性が高いからです。

 生徒の成長を一番願うのは、やはり、親と教師です。

 課外活動を指導できる教師がいるならば、やはり、教師が指導するべきなのです。

 日本は、一時期、アメリカを凌ぐ程勢いのある経済大国でした。それは、過去の日本教が、海外で活躍する企業戦士に素晴らしい人材を送っていたからです。  

 現在、衰退の一途を辿っているのは、日本教育の改悪が原因です。その改悪の中心は、「三六協定」です。

 西洋の教育に於いて、社会が教師に課する責任は、「教科指導」だけです。

 しかし、日本は、西洋とは違い伝統的に徳育」も学校の責任となっています。

 西洋では、徳育は、教会が責任を持ちます。ですから、西洋では牧師の社会的地位は高いのです。

 ところが、日本では、徳育については、伝統的に、校の教師任されて来たのです。

 その為、日本の教師は、「先生」と言う称号が与えられるほど、西洋に比べて、日本の教師は、社会的地位が高いのです。

 明治時代以来、日本の教育、特に、教師の在り方は、正しい方向にありました。そのお陰で、日本は、一時期、アメリカから恐れられる程の勢いのある国だったのです。

 この事を理解せずに、政府や企業戦士たちは、グローバル化」の意味を取り違え、日本人の素晴らしい素質を消してしまう方向に動いてしまったのです。

 「グローバルとは、技術はユニバーサル・各国共通であるべきですが、文化はローカル・地方色豊かであるべき」なのです。

 教育それぞれの国の文化なのです。企業戦士たちは、自分たちが得た「日本の教育の素晴らしさ」気付かず「誤ったグローバル化に走り、政府その誤った方向に進んでいるのです。

ここに、日本の衰退の一原因があります。

 日本の教師は、元来、安月給でした。高月給は必要でしょうか。高収入にするから、「頭でっかち」の、暗記力だけが良い、教師に向かない人間が、教師職に集まって来るのではないでしょうか。

 しかし、その代わりに、教師は、社会的地位があるだけでなく、そうであった様に、社会から尊敬の念も持たれ、信頼される必要があります。  この点について、文科省は、教師のサポートしてあげるべきなのです。それによって、教師は、「教師に相応しいプライド」を持つことが出来るのです。

 日本が、過去の栄光を取り戻すには、「誤ったグローバル化よりも「教育の復活・教師の再生」必要なのです。

 を持つ、子供と成長して行くことが好きな人物が、日本の教育界に数多く輩出することを願っています。

 

志が絶対必要な職業 第  2  章  医  師

f:id:shalom417:20220112143518j:plain

        神様から希望の約束 「虹」  岡 山

 

  日本コロナ禍中り、一時は、「有事」の状態が極度に大変な時期もありました。この禍中に於いて大きな役割を果たしてくれているのが、「医師」です。

 医療大国の名恥じず多くの医師たち労苦お陰で、日本は、医療崩壊」を起こさずに、また、昨年は、オリンピック・パラリンピック開催を成功させることも出来ました。

 現在、オミクロン株が流行しています。しかし、コロナウィルス・デルタ株猛威を振るった期間分析すると、実際には、ある素晴らしい医師たちだけに負担がかかりました。

 その証拠は、日本全国の病院等に、約140万床あるのにもかかわらず、コロナ禍のために使われたのは、実に5%前後にしか過ぎませんでした

 その責任は、日本医師会幹部在ります。日本医師会幹部たちをはじめとする集団は、「自分たちに、火の粉が来ないようにという動きばかりをして、「まさかの時」に備えをしない姿勢は、「責任逃れをしている」としか、国民の目には、映りませんでした

 今のところ、志ある医師たちのお陰で、日本は滅びずに存在出来ています

 しかし、日本医師会幹部のような集団が、有力な与野党議員をサポートすることによって、政治圧力を掛け続けるならば、日本は滅びてしまうかもしれません。

 先日、任期を終えようとしている日本医師会会長が、「コロナと共に生活する事、「ウィズ コロナ」が終わらない限り、マスク着用義務化を止めることはありません発言しました。私は、自分の耳を疑いました

 なぜなら、「ウィズ コロナ」とは、言い換えると、「コロナウィルスをインフルエンザと同様に考えて生活して行く」という意味です。インフルエンザは、毎年、流行期が存在しても、この世界から、消え失せることはあれません

 こんな常識も分からない人が、会長に就任できるのは日本医師会が、自己利益だけを追求する組織に堕落していて、常識が欠けていても、自分たちの利益を守ろうとする能力に長けている人だけを、会長に選んでいるからではないのでしょうか。

 現会長は、次期会長選には、出馬されないそうですが、日本医師会が、本来の姿ー--「国民の健康と、命を救う・守る」という原点だけに帰る事が大切です。この志を持つ人物が、次期医師会会長に当選されることを期待しております。

「医師」と言う職業は、社会的地位も高く、高収入が得られる職業の一つです。高収入ということは、「政治家」の場合と同じで、「諸刃の剣」となります。

 現在の教育制度では、暗記力さえ良ければ、国家試験合格してしまうので、「金儲け」の為や、「親が医者だから」という理由だけで、医師に成ってしまう世襲医師」がたくさん生まれます。

世襲政治家」の場合と同じ世襲医師てが悪というわけではありません。しかし、世襲医師には、医師としての「志」が足りないまま、医師になってしまう場合が少なくないのです。

「医師の志」とは、命の尊さ心の奥底から悟り救命の為努力惜しまない。また、健康の大切さ人々教え諭そうとする意志」というのが、私の「定義」です。

飽食を経験し、温室育ちの日本人からは、素晴らしい医師は生まれにくいようです。

 むしろ貧困ぎ、肉親を戦争や病気失った開発途上国の国民方が「医師の志」持ち易く「素晴らしい医師」を輩出する確率高いようです。

 自分の肉親を死なせてしまったというハングリーな気持ちが、「もはやこのような悲劇を繰り返してはならない、同胞の命を救うのだ」という気持ちが、医師になることを強く決意させるからです。

 しかし、日本も、現在コロナ禍を体験し、自然災害原発事故等悲劇経験しています。  これらの悲劇により、心ある医師たちの魂立っています。また、これから医師になろうと望んでいる若者たちの心にも、変化があるようです。

 きっとこれからは、アフガニスタンで活躍した中村哲氏のような、素晴らしい医師たち」が、現在の日本に於いて輩出することを、私は確信しております。

志が絶対必要な職業 第一章 政治家。

  春 を 待 ち 詫 び る 冬 の 自 然  岡 山 自 然 公 園

 

 職業の中には、「志」無し就くと、国民が困り亡国に繋がりかねない職業があります。そのいくつかを何回かのブログに分け、紹介したいと思います。

 先ずは、そのたるものが政治家です。昨年政治家の特権の一つである、「文通費」100万円が、「当選後、数時間で支払われる」ということが問題視されました。我々国民の常識では、仕事をまだしていないのに、支払われるなど、あり得ないことです。

 しかし、問題はもっと深いのです。この「文通費」については国会議員は、何に使ったか報告がいらないのです。

 この問題に関して、志ある議員を除いて与野党どちらの議員も、「日割り計算にする」と言う事だけで、決着をつけようとしています。この特権を守ろうという姿勢では、問題発覚の切っ掛けとなった衆議院選挙当選前から議員をしている政治家は、失格と言わねばなりません。

 政治家の「志」とは、国民主権の日本にあって、国民の安全・健康のために、惜しまないという姿勢のことです。

 しかも、未だ、国民「コロナ禍」という有事の事態苦しみ喘いでいる最中です。

 コロナ禍「未曾有の災難」ですから、矢面に立った与党議員が、効果的な政策打ち出しにくいのは仕方ないかもしれません

 しかし、その後ろに隠れて何もしない与野党議員は、「政治家の資格無し」です。

 特に野党政党には失望しました。

 いくつかの野党政党は、有事の国民の苦しみよりも、与党の政策だけに反対しコロナ禍を利用して、政権奪取に近づこうさえしました

 この姿勢は、日本の危機、「有事」取るべき姿勢ではありませんでした。

 なぜ、国民苦しんでいるときに、自分たちの特権をそのままにして政府の政策批判するのですか。

自分の身を削り、国民を救済するべきだと考えること先のはずです。

 政治家「自分の身を削って、苦しんでいる国民の救済」乗り出せば、かなりの富裕層の人たちも政治家賛同し、救済乗り出したはずです。

 今までの野党議員の多くが、政治家失格の証は、東京オリンピック開催に反対した姿勢」にも見て取れます。

 そもそも、オリンピック開催反対した根底には、「自分たちには、火の粉が飛んでこないように」という「事なかれ主義」があります。

 自分たちに責任が来ないようにという、「責任逃れの姿勢」です。これは、「日本の悪習」です。

 オリンピックを開催した事でどれだけの子供たちや弱い立場の人々が、「勇気と励まし」を受けた事かを考えると、オリンピック開催に反対した政党は、猛反省するべきです。

 国会議員の中には、自分たちの「特権」削ることに消極的な人ます

「特権が無くなれば、優秀な人材が政治家に成らなくなる」という意見です。しかし、私はその様な考え方には反対です。

 この様な「特権」があるからこそ「金儲けの為に政治家に成る者」や、世襲議員蔓延るのです。

世襲議員」の全てが悪いとは言いませんが世襲議員ほとんどが裕福な家庭に育った「お坊ちゃま、お嬢様」です。

 困窮した国民に、寄り添える政治家資質で、最も大切な資質は、「人生を通して、苦労して来た経験・忍耐」です。

このような資質備えた人こそ「優秀」で政治家に成ってほしい人なのです。

 「現在の選挙方法では、金がかかるので、裕福な家族を持つ世襲議員が当選し、優秀な資質を備えた人物が排除されている」と、私は考えます。

 コロナ禍を経験した私達国民は、「温室育ちの政治家では、有事の時には頼りにならない」思い知りました

 志のある政治家が当選できる様な「選挙制度」がぜひ必要です。

「コミュニケーション手段」が技術革新している現在お金のかからない選挙方法は可能なはずです。

 「志のある人物」が政界に躍進することを願って、この文章世に問います

 

 

 

 

明治時代からの日本英語教育は、世界に誇れるシステムです。 NO.3

       ア ン ネ の バ ラ   京 都

          

  日本が国際競争に打ち勝つ為に企業戦士たちは、さらに、語学力のある人材を求めています。

 その要望応えて文科省は、中等教育にメスを入れ、改革しようとしていますが、これは、大きな誤りです。

 明治時代から現在までにいたる日本の繁栄は、中等教育における「英語教育の成功の陰」と言うことを文科省の官僚も企業戦士も理解していません。

 そして、彼らはわが国独特の英語の学び方の欠点だけに注目してしまっていて自分たちがどれほど、中等教育における恩恵けてたか分かっていないようです。

 前回(NO.2)で述べましたように6時限、前後しかない中等教育の中に、「話す・聞く能力」を上達させる余地はないのです。「話す・聞く能力」育てるには、6時間では、「焼石に水」完全に足りないのです。

 そこで「話す・聞く能力」を育てる為の提案は、高等教育の現場、大学、もしくは、政府機関、地方自治体がサポートする「英語村」を創設することを提案いたします。

 「英語村」とは全てが英語圏の村と同じ生活をする場所を日本の土地に創する事ですが最低必要なものは、スタッフの居住地域、生徒の寄宿舎(留学生と同居させる)コンビニのような、何でも買える店(スタッフの家族等が経営)です。

 スタッフは、大学・地方自治が、英語圏姉妹校・姉妹都市と契約して、日本のことを勉強したい人派遣してもらい、見返りとして英語圏の土地に、日本語を学びたい人、生徒のための「日本語開設します。 

 スタッフには、光熱費を含め居住代を無料にするだけでなく、奨学金も出しますから、費用は多額になります。

 赤字にならないようにするため生徒は、大学生だけでなく、海外勤務に行く予定の企業戦士たち「英語村」で暮らせるようにし英語村から会社へ毎日出勤させます

 そうすれば仕事以外の時間、英語に全没入の環境(Total  Immersion)で英語が学べます

 また、企業にとっても、有効な施設となりますので、企業から寄付金を募ることもできます

 また、資金を充実するためには、中・高校生も、長期休暇中、短期留学できるようにして、ESL(English as a Second Language)のプログラムも充実させます。

 そして、高校生については、1年間、2か月間、1か月間それぞれのESLプログラムを創り留学生を募り、生徒と同じ部屋で、それぞれの期間共同生活させます。

 中・高校生にとっては、留学と同じ効果が得られるだけでなく、保護者にとっても、「テロなどで治安の悪い海外よりも留学させ易い」という長所もあります。

 また、飛行機代が不要ですので、その分授業料も少し割高で請求できます

 日本の中等教育における英語教育は間違っていないだけでなく日本の教育事情の中で、理に適った方法で、日本の明治以来の繁栄に大きく寄与しています。

「話す・聞く能力」が必要であるとしても、それを文科省や企業戦士の言っているように日本の中等教育の中解決しようというのは大きな誤りです。

 「偉大な魂」と呼ばれる人の共通点「読書が好きで読書を絶やさなかった」という所です。

 英語は、外国語であっても、言語教育の一貫であって、「人格教育」であり自分のアイデンティティを深く掘り下げるのに大きく役に立ちます

 また、ネイティブスピーカー理解する方法で句・節ごとに上から上から理解していく伝統的な英文読書方法は、英語圏の人たちの考え方をも学習者に理解させることができます。

さらに「英語の思考回路」をも学習者に理解させるようになります。

 現在企業戦士たち求めている「話す・聞く能力」中等教育実践する余地がありません

 従って、「高等教育、もしくは、政府・地方自治体が創設すべき、英語村で実践されるべきである」と考えます。

 これが日本人の英語力を向上させる為の最上方策です