英語を教える若い教師の皆さんへ NO.3

f:id:shalom417:20201001124032j:plain

            エルサレム 郊 外  1978年

  日本が国際競争に打ち勝つために企業戦士たちは、さらに、語学力のある人材を求めています。

 その要望に応えて文科省は、中等教育にメスを入れ、改革しようとしていますが、これは、大きな誤りです。

 「明治時代から現在までにいたる日本の繁栄は、中等教育における英語教育の成功のです。

 そして、文科省の官僚も企業戦士も、わが国独特の英語の学び方の欠点だけに注目してしまっていて、自分たちがどれほど、中等教育における恩恵を受けて来たか理解していないようです。」

 前回(NO.2)で述べましたように、6時限、前後しかない中等教育の中に、「話す・聞く能力」を上達させる余地はないのです。

 そこで、私の提案は、高等教育の現場、大学、もしくは、政府機関、地方自治体がサポートする「英語村」を創設することを提案いたします。

 「英語村」とは全てが英語圏の村と同じ生活をする場所を日本の土地に創するのですが、最低必要なものは、スタッフの居住地域、生徒の寄宿舎(留学生と同居させる)コンビニのような、何でも買える店(スタッフの家族等が経営)です。

 スタッフは、大学・地方自治が、姉妹校・姉妹都市と契約して、日本のことを勉強したい人を派遣してもらい、見返りとして英語圏の土地に、日本語を学びたい人、生徒のための「日本語」を開設します。 

 スタッフには、光熱費を含め居住代を無料にするだけでなく、奨学金も出しますから、費用は多額になります。

 赤字にならないようにするために生徒は、大学生だけでなく、海外勤務に行く予定の企業戦士たち「英語村」で暮らせるようにし英語村から会社へ毎日出勤させます

 そうすれば仕事以外の時間、英語に全没入の環境(Total  Immersion)で英語が学べます

また、企業にとっても、有効な施設となりますので、企業から寄付金を募ることもできます

 また、資金を充実するためには、中・高校生も、長期休暇中、短期留学できるようにして、ESL(English as a Second Language)のプログラムも充実させます。

 そして、高校生については、1年間、2か月間、1か月間それぞれのESLプログラムを創り留学生を募り、生徒と同じ部屋で、それぞれの期間共同生活させます。

 中・高校生にとっては、留学と同じ効果が得られるだけでなく、保護者にとっても、テロなどで治安の悪い海外よりも留学させ易い」という長所もあります。また、飛行機代が不要ですので、その分、授業料も少し割高で請求できます。

 

 日本の中等教育における英語教育は間違っていないだけでなく、日本の教育事情の中で、理に適った方法で、日本の明治以来の繁栄に大きく寄与しています。

「話す・聞く能力」が必要であるとしても、それを文科省やむ企業戦士の言っているように、日本の中等教育の中で解決しようというのは、大きな誤りです。

 「偉大な魂」と呼ばれる人の共通点「読書が好きで、読書を絶やさなかった」というところです。

 英語は、外国語であっても、言語教育の一貫であって、「人格教育」であり、自分のアイデンティティを深く掘り下げるのに、大きく役に立ちます

 また、ネイティブスピーカー理解する方法で、句・節ごとに上から上から理解していく伝統的な英文読書方法は、英語圏の人たちの考え方をも学習者に理解させるだけでなく、「英語の思考回路」をも学習者に理解させるようになります。

 現在、企業戦士たちが求めている「話す・聞く能力」中等教育実践する余地がありません

 従って、「高等教育、もしくは、政府・地方自治体が創設すべき、英語村で実践されるべきである。」

 これが私の意見です。