加 茂 川 朝 の 風 景 京 都
昔、大学時代、「ウィルス」というものを、教養で学んだことがあります。「自然界に存在するウィルスは、通常、感染力の強くなったウィルスは、死亡率・重症化する確率が低くなるものである。」と習いました。
とするならば、インド型変異株は、重症化する確率は、低くなるはずです。
もし、重症化する確率も高くなるのであれば、「コロナウィルスは、自然界のものではなく、人工的に創られた可能性が高い」となります。
どこかの国の研究所で創造され、故意、または、何かの事故で、研究所の外に持ち出され、全世界に広まったことになります。
コロナウィルス最初の発祥地、中国、湖北省武漢市の研究所近くです。そこでは、
「闇鍋と称して、何でも鍋の中に入れ、食べてしまう」という風習があるそうです。
実験に使われ、ウィルス汚染した動物を、民衆が「闇鍋」で食べてしまい、感染が広まったという可能性はあると思われます。
2年前のことですが、再捜査をする価値はあるのではないでしょうか。
今度は、中国の大きな支援を受けている「WHO」ではなく、第三者的機関が再捜査することには、意義があると思われます。
さて、インド型変異株は、感染力が強いということは、証明されていますが、致死率、重症化率については、まだ、十分確証がつかめていないのが現状です。
これから、日本社会でも、研究者を中心に、インド型変異株の本質を見極めて行く必要があります。
しかし、どれだけ、インド型変異株の感染力が強くても、ワクチン接種が進んでいる日本では、コロナウィルスは、「インフルエンザ」と同等のもので、「エボラウイルス」のような致死率の高いものと同等に扱うべきではないと私は考えています。
「インフルエンザ」と同様な扱いができれば、コロナウィルス感染患者を扱える病院数も増え、重症者用病床も増やせるのです。
現在、専門家もマスコミも、「感染者数」をまだ重要視し、発表しておられますが、それは、国民を脅すだけで、コロナウィルスと戦う指針としては、役に立たないのではないでしょうか。
これから、コロナ禍の中、戦っていく指針として、必要なのは、「感染数」ではなく、「重傷者の数」と「重傷者用病床数の逼迫度」です。
オリンピック・パラリンピック開催を間近に控えて、国民がナーバス、神経質に成っている時に、インフルエンザと変わらないコロナウィルス感染者数を示しても、国民を怖がらせるだけで、国民が、「日常生活を取り戻して行く戦いの指標」にはならないのではないでしょうか。
インフルエンザの患者がどれだけ増えても、「緊急事態宣言が出て、自粛」ということにはならないからです。
現在、コロナウィルス重傷者患者の病床数は4200床、そのうち、使用されている病床数は1200床です。
余裕があるようにも思えますが、日本医師会に働いていただき、オリンピック・パラリンピック開催中は、「まさかの時」に備えて、病床の更なる確保をしなければなりません。
これからの病床数の確保は、各都道府県で行うべきではありません。オールジャパン、全国区で行うべきです。 特に、開催中に、集団感染が起こった場合は、東京都だけではなく、まずは、近隣自治体、それでもたいへんな場合は、東海、北陸、東北の各県、場合によっては、大阪府に救急ヘリで搬送も可能になるように、シュミレーションして、「備えと訓練を怠らないこと」が大切です。
「オリンピック・パラリンピック開催に疑問を呈する専門家やマスコミ」が、今でもありますが、中止しても、国民には、何の益もありません。
コロナ感染を心配ばかりして、前に進めない日本国民に、今必要なのは、「自信」です。
オリンピック・パラリンピック開催は、日本国民が日常生活を取り戻す為に、乗り越えなければならない「障壁」なのです。
失敗もあるでしょうが、いくつかの「障壁」を乗り越えて行かなければ、コロナウイルスと共に暮らして行く「自粛の無い日常生活」は手に入りません。
さて、これからのコロナ禍に対する、日本に於ける方策ですが、日本は、「医療大国」です。まず、オールジャパンで対応できるために、「コロナウイルスをエボラ熱と同じランク、Ⅰ類感染症・Ⅱ類感染症に該当させるのではなく、インフルエンザと同等のⅣ類感染症・Ⅴ類感染症に分類する」法整備をしなければなりません。
日本の医療は、現在、中等症患者の為の病床をランク付けて設けています。
これは、病床利用状況を複雑、且つ、融通のつけにくい不便なものにしています。
中等症患者の病床を全て、重症患者の病床に廻し、その代償として、普通病床には、肺炎患者増加に備え、酸素吸入の出来る病床数を出来るだけ増やす努力を各病院でしなければなりません。
ここで活躍していただくのは、「日本医師 会幹部」と「病院連合幹部」の 方々です。
政府がしなければならない事は、国民が「日常生活」を取り戻すまで、コロナ感染で死者をださない努力をするとともに、経済悪化で自殺者を出さない為に、最大限努力して行くことです。
政府は、法整備とともに、最前線に居る各自治体のリーダー、まとめ役として、活躍しなければなりません。
私達が「日常生活」を取り戻す為、いくつかの「障壁」を越えて行くには、何でも、中止・自粛で前へ進まないのではなく、オールジャパンで、失敗をしながらも、前へ進む努力が必要です。
その為に、全国民が心を一つにして進もうではありませんか。