日本のエネルギー政策は正しいのでしょうか?

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           京 都 御 所  紫 宸 殿


 

 日本政府は、エネルギー政策について、「脱炭素ネルギーを目指して、2050年までに、温室効果ガス、0%を目指す。」と公言しています。この政策には、疑問符を付けねばなりません

 確かに、地球温暖化に対して、2050年まで、「地球温暖化が生み出す、あらゆる弊害対処しなければならない」のは事実です。

 しかし、京都大学地殻変動額学」の専門家は、「この先30年間は、地球は温暖化に進む可能性は高いが、百年、二百年単位地球観れば氷河期に向かって、ゆっくりと寒冷化に向かう可能性が高い。」とのことです。寒冷化に向かう大きな原因は、「火山活動」とのことです。

 火山大爆発すると、空中に火山灰を舞い上げ、それによって、太陽光線地球上届く量が甚だしく減少するために、作物が取れなくなるほど、寒冷化進むのです。

 日本は、火山多い国です

 そんな国で果して、炭素エネルギーを0%にすることは、正しい選択なのでしょうか。

 温室効果ガスを出す炭素エネルギーを「0」にするためには、2050年まで原子力発電所で生み出される核燃料に、日本は頼ることになります。他の太陽光風力などの、他のエネルギーだけでは現在の電力賄うことができないからです。

 政府の政策には、地球温暖化に本気で取り組む」ということを口実に、原発正当化する」という、目論見隠されているようながします。

 私は、原発には断固反対です。日本国民は、原発事故見舞われた「福島の悲劇」忘れてはいけないのです。

 日本国民は、この悲しみ歴史に刻み歴史から学ぶという姿勢失ってはいけないのです。

 2011年福島の原子力発電所で、「メルトダウン」という事故が起きました。

 地上メルトダウンが起きた場合、「広島・長崎原爆約400倍」の放射発生し、広島、長崎とは違って放射能除去装置発明されない限り半永久的に事故現場周辺では、生活する事すら出来ないのが現状です。

 日本の様に、地震津波起きやすいで、どうして、「原発安全だ」と言い切れるのでしょうか

 また、「原発は、平和憲法もとどの国とも仲良くして行く」という交政策前提にあったからこそ始められました。

 しかし、現在中国・韓国・北朝鮮それぞれの国との間に、「争いの原因」日本は持っています

 特に、「土地所有原因の争いは、力のバランスが崩れたならば、必ず戦争になる」というのが、歴史証明しているところです。

 いったん争いが勃発すれば、テロ行為や、ミサイル攻撃で、原子発電所攻撃目標にされるのは明白です。

 原発周辺「ホットポイント」してしまえば、約300万人避難しなければならなかった「福島の悲劇」繰り返すことになります。

 もう2度原発事故」起こしてはならないのです。

 原子力エネルギー頼ってはならないのです。

 人類原子力エネルギー」選択してしまったのは、ゲーテの戯曲に出て来るファウスト博士選択」同じ選択をしてしまったようです。

 即ち、「ファウスト博士は、永遠の若さ入れるために、悪魔、メフィスト魂を売り渡してしまいました。

 人類もまた、無限のエネルギー手にいれるために、地球永遠汚染してしまう悪魔の誘惑けてしまったのです。」

 今回の日本「脱炭素エネルギー政策」の陰に、ファウスト博士の亡霊のような、原発の誘惑負けてしまった学者たちや企業見え隠れしています。

 原発忖度するような政策には、私達国民は「NO」と言わねばなりません。

 私は、日本政府エネルギー政策見直し切望いたします。

 では、どのような政策が良いのでしょうか。

 私の意見は、「上記で述べましたように、日本は、火山の大爆発等により、温暖化寒冷化する可能性のある国です。

 確かに、2050年まで30年間は、「温暖化可能性が高いので、地球温暖化による環境危機備える」あらゆる努力をしなければなりません。

 しかし、その際原子力エネルギーを使うことは、さらに、地球環境を悪化させることに繋がります

 しかも、百年、2百年単位地球環境考えるなら、地球は、ゆっくりと、氷河期向かい寒冷化進んで行きます

 しかも、日本では、2050年を迎えるより先に火山の大爆発により、寒冷化変化してしまう可能性さえあります。

 従って、温室効果ガスゼロにするために、炭素エネルギー「0」にするというのは、得策ではありません

 日本エネルギー政策は、「水力・太陽光・風力・地熱等安全エネルギー主軸に据え足りない電力は、二酸化炭素ガス出来る限り減らす最新技術伴った「炭素エネルギー」で補う政策が、より良い選択と考えられます。

 人類のために、決して足りない電力原子力エネルギーってはならないのです。

 政治家の皆様ファウスト博士の亡霊のような、原発を推進したい」という誘惑けた学者たちや企業耳を貸してはいけません

人類のために、日本の政治家の方々が、エネルギー問題について英断を下していただけることを切に望みます