ザルツブルグ オーストリア 1978年
余命半年を宣告された、アメリカ・カーネギーメロン大学教授・ランディ・パウシェは、最後の授業の中で、次のように述べています。
「経験というものは、得たいと思うものが得られなかった時(失敗した時)にのみ得られるものだ」と。
先日、国会で、コロナ禍の中、オリンピック・パラリンピック開催を望む菅総理に、野党議員は、「オリンピック・パラリンピック開催中止になるのは、いったいとのような事態になった時なのか」と、開催の責任を菅総理に取らせる為の言質を求めました。その時、菅総理は、質疑が嚙み合わない同じ応答を、何回も繰り返すということが起こりました。
ここに、日本の政治家が成長できない大きな理由があると思われます。日本の社会は、すぐに責任を追及し過ぎなのです。
VR(バーチャルリアリティー)の権威であったランディー教授が言うように、経験(成功)は、ある程度、失敗をしなければ、経験・成功は手に入らないものなのです。
私利私欲・力のある有力組織に忖度した政治を、政府が行うのであれば、即刻責任を問うのは仕方ありません。
しかし、コロナ禍は、未曾有の出来事です。現在は、「平時」のときではなく、「有事」の時です。
ALL JAPAN(オールジャパン)で対応しなければならない時に、「総理大臣の責任問う為の布石を打つ野党の態度」が政治をダメにしているのです。
オリンピック・パラリンピック開催に対して、異議を唱える野党の姿勢も同様です。
現在でも「開催中止」を訴える人々の考えが、私には理解できません。
私達国民は、コロナ禍初年度、全ての行事・イベントを中止しましたが、そこからは、失望以外何も得られるものが無かったではありませんか。
さらに、私が理解できないのは、未だに、オリンピック・パラリンピック開催を疑問視して、国民世論を煽るマスコミです。
特に酷いのは、全国ネットのニュース番組です。
私達は、専門家の言う通り、緊急事態宣言を数回行い、経済を犠牲にして来ましたが、
コロナ禍を経験した2年間で学んだことは、「どれだけ自粛しても、インフルエンザの流行と同じように、コロナ禍は無くなることはない」ということです。
イギリスをはじめ、ロックダウン等の厳しい政策をとっても、ワクチン接種がどれだけ進んでも、未だコロナ禍から解放されない西欧諸国を見れば、このことは歴然とした事実です。
これからの世界は、コロナウィルスと共に生活していかねばならない時代なのです。
ワクチン接種が進んでも、コロナウィルスが無くなるわけではありません。
オリンピック・パラリンピックを開催しようと、中止にしようと、遅かれ早かれ、コロナ禍第5波は、日本に襲来します。
それならば、オリンピック・パラリンピックを開催し、アスリートたちから、「勇気と生きる力」をもらい、大会を日常生活を取り戻していく手段にする方が、良いのではないでしょうか。
中止からは何も生まれてきません。
困難を「オールジャパン」で乗り越えてこそ、通常の生活が近付くのです。
私たちは、日常生活を取り戻すために、一つずつ経験を勝ち取って行くべきなのです。
しかし、多くのマスコミ報道は、「オリンピック・パラリンピック開催」に否定的です。
なぜなのでしょうか。
マスコミは、外国からの観客誘致が出来なくなり、
「オリンピック・パラリンピック開催に旨味が無くなり、国民の税金で、開催キャンセル料を払う方が、損害が少なくて済む」と考える金儲け上手なスポンサーに、広告料目当てに、「開催中止」に忖度した報道をしているのではありませんか?
マスコミは、選挙の為に世論ばかり気にする政府をダメにしている大きな要因となっているのです。
ほとんどのマスコミがスポンサー目当てに報道している中、朝日放送の報道番組「正義のミカタ」だけは、「選挙の時に暗躍する如何なる圧力団体」・「大企業スポンサー」にも屈せず、忖度しないで、中立報道を続ける優良番組です。
ただ残念なのは、この番組が全国ネットで放送されていないことです。
もし、「正義のミカタ」が、関東で放映されるなら、菅総理とって、参考にできる数少ない優良番組となるでしょうに。残念でなりません。
それでは、菅総理はこれからどの様に行動するべきなのでしょうか。
菅総理が今のままの態度を続けるのであれば、「コロナ禍が収束した途端、世襲議員の誰かに、総理大臣の座を、奪われてしまでしょう。」
菅総理にコロナ禍という難しい局面だけ対処させておいて、今は、後ろで隠れている世襲議員の誰かに、コロナ禍が収束すれば、「トンビに油揚げ」のごとくに、自由民主党総裁の座を奪われるでしょう。 菅総理に、大型政治家になってもらうには、「コロナ禍は、自分を育てる試練」として、プラス思考で受け入れ、コロナ禍を乗り越える為に、「人命優先で、人命の為なら、超法規的措置も辞さない覚悟で対処して行く姿勢」が必要です。
オリンピック・パラリンピックを中止しても、コロナ禍第5波は、オリンピック・パラリンピックを開催した時よりも、少し遅れるだけで、必ず日本に襲来します。
どちらにしても、総理大臣としての責任を問われるのであれば、他の地方自治体の長のように、責任逃れの布石を打つのに終始するのではなく、強いリーダーシップを示して、コロナ禍に立ち向かってください。
私達国民は、ばかではありません。
たとえ、貴方が何か失敗しても、国民の命のために対処していたなら、国民は、貴方を評価します。
総理は、コロナ感染者の数に、これからは一喜一憂すべきではありません。
総理が注目すべきは、「重傷者の数」と、これから医師会が用意しなければならない「重傷者用病床の数」です。
総理がまず率先して行うことは、オリンピック・パラリンピック開催中、もしも、集団感染等が原因で、重傷者の数が増え、緊急事態が勃発した場合、「全国区で対処できる方策を用意しておく」という事です。
現在、重症患者病床は、
４２００床用意されています。そのうち使われているのは、１２００床あまりです。
余裕はありますが、日本医師会に強権を発動し、「まさかの時」に備える必要があります。
それでも、オリンピック・パラリンピック開催地、東京都だけで、対応するのが困難な場合は、関東圏だけでなく、東海・北陸・東北の東京都から近い県に、重症患者を搬送する用意・訓練が必要です。
場合によっては、自衛隊の救急ヘリを使って、大阪へ重症患者を運ぶことも想定するべきです。
「人間」は、肉体のみで生きているわけではありません。
内面の精神の持ち方一つで、感嘆に死んでしまうのが「人間」です。
「緊急事態宣言」での自粛の為に、経済的にどん底で喘ぐ弱い立場の人たちから、自殺者をこれ以上出さないことが、菅総理の「第一使命」です。
オリンピック・パラリンピック開催は今苦しみに喘ぐ国民に、必ず、勇気と生きる希望を与えてくれます。
そのことは、水泳選手、池江里佳子選手の復活劇で、私達は経験済ではありませんか。
中止する所に、生まれるものは何もありません。
オリンピック・パラリンピックを中止して、開催できないようでは、私達が日常生活を取り戻すなど、到底できません。
私達国民は、日常生活を取り戻す為、いくつもの「障壁」を越えなければなりません。
オリンピック・パラリンピック開催は、その一つの「障壁」です。
私達国民が「障壁」を一つずつ越えて行かなければ、日常生活を取り戻すことはできません。先に進めないのです。
菅総理、貴方には、日本国民を長く幸せに導く「大政治家」になっていただきたいのです。
その道は、「オリンピック・パラリンピック開催の成功」に在ります。
最近、天皇陛下のご意見が捻じ曲げて報道されましたが、天皇陛下の願いは、「オリンピック・パラリンピック開催の中止ではなく、成功です。」
マスコミの他にも、天皇陛下のお言葉の一側面だけを紹介し、オリンピック・パラリンピック開催の中止の為、世論を煽ろうとする者がいるようです。
菅総理、貴方が、自由民主党総裁として、内閣総理大臣を長く続ける道は、オリンピック・パラリンピック開催を成功させることです。
どうか、強い信念と決意を持って、オリンピック・パラリンピック開催を成功へと導いてください。多くの国民はその事を願っています。
