紫 宸 殿 京 都 御 所
現在、オミクロン株が猛威を振るっていますが、日本のリーダーたちは、オミクロン株を正しく恐れ、理解し、国民を導かねばなりません。しかし、ほとんどの日本のリーダーたちは、保身のため、国民を誤った方向に導いているようです。
今回は、オミクロン株の対応から、リーダーたちの迷走ぶりを3タイプに分け、考察することによって、「日本に相応しいニューリーダーの到来」を期待したいと思います。
まず、第一の例として挙げられるのが、政治家によくあるタイプです。即ち、身の保全策を第一に、安全運転だけを優先し、何もしない、「石橋をたたいてしか渡らない」タイプのリーダーです。
この典型例が、現総理大臣です。感染者の数が急増することは、私でも予想出来ました。心ある感染症専門家たちが、「コロナウィルス対応を全医療機関で対応できるように、エボラ熱と同等に扱わないで、インフルエンザと同等の対応をするべきだ」と助言しているにもかかわらず、現首相は、「オミクロン株は重症になりにくく、インフルエンザ扱いが可能かもしれないが、新種の死亡率の高い新しいコロナウィルスが出現すれば、基にもどすのが困難だから」と言って、耳を貸しませんでした。
これは、大きな間違いです。ウィルス感染症の専門家によると、「普通、自然界のウィルスは、感染しやすい状態に進化していくのが常識です。感染しやすくなることと重症化・死亡率が高くなることは、反比例の関係にあるのです。」
従って、オミクロン株から、死亡率の高い新株が生まれる確率は、極めて低いのです。
もし、一歩譲歩して、コロナウィルスが人工的なもので、現首相の言う通り、重症率・死亡率の高い新株が出現したとします。
それなら、その時点で、臨時国会を開いてでも、その新株を新しいウィルスとして、現状の扱いに戻すことは、可能なことです。
ただ、政治家が面倒さを嫌がっているだけです。「有事」の時に、政治家が取る行動としては最低です。
政治家の中には、「コロナウィルスを五類感染症にしてしまうと、国民がワクチンを無償で受けられなくなる」と言って反対する政治家が居ますが、これも、「政治家の怠慢」が生み出す考え方です。
「時限立法や特別措置法」という形を取れば、現在措置の良い所は残せるはずです。
現在、オミクロン株が蔓延している最中、人命を守らなければならない医療従事者たちは、「濃厚接触者になる」或いは、「陽性者が出ただけで、幼稚園や小学校が簡単に閉鎖になるため、子供たちが自宅に居るので、医療に従事できなくなる」等で、医療界は混乱、医療崩壊逼迫し、オミクロン株で、弱った高齢者が、成人病等との合併症にかかり、助かる命さえ助からず、死亡率が増加しております。
このままでは、毎年、肺炎等で死亡する高齢者の数は、例年より急増するでしょう。
前述の「合併症でなくなる数」も、「オミクロン株の死者数」に、愚かにも含まれています。
しかし、最悪なのは、この先、経済崩壊のために、「家庭崩壊・自殺する人々の数」が、「数え方が愚かなオミクロン株の死者数」さえ、遥かに上回る時が来てしまうということです。
今こそ、政治決断で、この混乱を防ぐべき時です。これを決断するリーダーの出現を祈ります。
第二の例として挙げるのは、コロナ禍の最前線に居る地方自治体のリーダーたちです。
知事の中には、「まん延防止等重点措置」を、責任逃れの「免罪符」のように実施している知事がいます。
最前線に居るはずの知事に問います。「人流抑制をしても、効果がない」ということが証明されているにも拘らず、なぜ、そこから目を背けるのですか。
デルタ株の時の収束の仕方を見てください。まん延防止措置を取らなかった県も、まん延防止措置を厳しく取った都道府県も、同時期に収束したのは何故ですか。
また、オミクロン株が猛威を振るう中、沖縄・山口・広島が先行して、「まん延防止等重点措置」を実施しました。それでも、潜伏期間が短いオミクロン株なのに、現在も、他府県とほとんどかわらないのは、「飲食店だけを人流抑制しても無駄」ということを示す証明です。
知事や評論家の中には、「まん延防止等重点措置が甘いので、緊急事態宣言等のさらに厳しい措置が必要」と言っている人たちも居ます。これも、大きな誤りです。
その様な人達は、「ロックダウン宣言」を出しても感染者増加を防げなかったヨーロッパ諸国から何を学んでいるのですか。愚かとしか言いようがありません。
感染症の専門家は、「縦軸にウィルス感染者数、横軸に日数を取るグラフを描くと、どのような人流抑制をかけた場合でも、、その面積は変わらない」と断言しています。
即ち、「人流抑制をして、一日の感染者数を減らしても、日数が伸びるだけで、ある程度の人たちが感染するまで、収束しない」と言う意味になります。まん延防止等重点措置を解除した沖縄で、再度、陽性者が増加しているのは、「人流抑制をしても無駄」という感染症専門家の言うことが正しいという新しい証明です。
人流抑制効果は、「感染を遅らせ、時間を稼ぐ」ことで、時間稼ぎして、ウィルスまん延に備えて、対策を立てる時間を稼ぐことだけに有効なのです。
しかし、現在の様に、全国にオミクロン株が蔓延している状態で、「まん延防止等重点措置」を施行し、人流抑制をしても、ピークアウトを遅らせるだけで、日本の経済を、さらに悪化させるだけです。
知事たちは、「政府や、専門委員会」に責任を擦り付ける姿勢ではなく、有事最前線での、混乱を最小限に治める姿勢を示すべきです。有事最前線での判断で、「まん延防止等重点措置」を解除するべきです。
なぜなら、オミクロン株による死亡者数より、経済悪化の家庭崩壊者数・自殺者数の上昇が、これから、さらに悪化するのは明白だからです。
知事の賢明な判断が要求される時です。
知事が、「日和見主義」に陥っている余裕は、日本には無いのです。それほど、経済悪化が国民を困窮させているのです。
第三の例として挙げるタイプは、「政治の圧力団体」となり、自分たちに火の粉が降りかからないように立ち回り、渦中の外で、治まるまで傍観しようとするリーダーたちです。
日本は、「コロナ禍と言う有事」になって、3年の月日が経ちました。
医療大国、日本に於いて、病床は全国に１４０万床あると言われていますが、デルタ株が猛威をふるっていた第５次コロナウイルス感染拡大時に、コロナウィルス禍に当てられた病床は、わずか５％程にしか過ぎませんでした。
コロナ禍が始まって以来、2年間、時間の余裕があったにもかかわらず、「志ある医療従事者だけ」に任せて、日本医師会幹部たちは、リーダーとしての責務を果たそうとしませんでした。
先頃、政府は、保険業務の煩多、崩壊逼迫を見かねて、地方の医師会に保険業務を手伝って欲しいという「お願い」を出しました。
これを聞いて、日本医師会幹部リーダーたちは、恥ずかしいと思いませんか。この有事の中で、そのように指示を出すのは、政府よりも先に、日本医師会が、全病院を先導して動くのが筋ではないのですか。
現在、オミクロン株禍中、医療の混乱を起こしている一つの原因が、「中等症患者の増大」です。
そもそも、中等症患者と命名して分類し、対策にあたっている国は、日本以外にあるのでしょうか。
混乱を招く「中等症患者」という分類は、果たして、必要なのでしょうか。
これだけ、オミクロン株患者が蔓延しているのですから、中等症患者という分類は無くして、重症者のみに集中する治療体制を取るべきではないのですか。
例えば、酸素投与が必要な患者は、自宅療養という手はないのでしょうか。重傷者対応は、呼吸器を設置しなければならない患者と基礎疾患があって、死に至る可能性のある人、特に、高齢者に限るべきではないでしょうか。
日本医療界では、酸素投与の必要な肺がん患者には、機器を貸与して、多くの患者を自宅療養させているではありまませんか。
現在、日本医師会や政府専門委員会は人流抑制ばかり、推奨しておられます。しかし、これ以上人流抑制を無駄に続けるならば、外に出られず、刺激が少ないために、要介護に陥る高齢者が急増するのは、目に見えています。
また、屋内のマスク着用は必要ですが、幼児たちにも、果たして、必要でしょうか。
幼児たちは、友達同士の顔の表情によって、多くの事を学びます。このままでは、「現在の子供達の中に、人の表情から読み取る能力が低い子供がたくさん出るのでは」と、児童心理学の専門家たちは懸念しております。
日本医師会は幹部を中心に、リーダーとして、「医療大国日本」に相応しい動きを見せてくださることを期待しております。
なぜ、「コロナ禍と言う有事」で、正念場を迎える日本で、この様なリーダーたちしか育たないのでしょうか。
私には、日本社会全体に責任があるように思えます。
即ち、「日本の社会は、失敗を許さない社会だからだ」と考えます。
ヴァーチャルリアリティの専門家、ランディ・パウシェ教授は次の様に述べています。
「人間が経験を獲得するのは、欲しいと思ったものが得られなかった時に初めて得られるようになるのだ。」
これが正しいのであれば、経験豊富なリーダーが生まれるためには、「失敗をしなければ良きリーダーは生まれて来ない」と言うことになります。
しかし、日本の社会は失敗を許さない社会です。失敗をしたリーダーに対して直ぐに辞任を押し付けようとします。特に、その悪の根源は、政権を狙ういくつかの野党政党に顕著に見られます。
汚職ですぐに辞任を迫るのは当然のことです。しかし、国民の為を思い、模索・試行錯誤する政府には、国民が、失敗を経験させる寛容さを持たなければ、日本に、永遠に良きリーダーは、輩出しません。
リーダーは経験を積まなければなりません。経験を積む為には、失敗をしなければならないのです。
特に、「未曾有のコロナ禍」と言う「有事」の時に、この「有事」を利用して政権奪取など、野党政党は考えてはいけないのです。
コロナ禍の様な有事の時には、無暗に反対するのではなく、反対するのであれば、弱い立場の国民の側に立って、代案を提案するべきなのです。
政治家は、「有事」の時に、自分たちの選挙に役立つ人の為だけに動く事が、有ってはならないのです。
日本には、もう一つ、「良きリーダーを生み出す」ことに、邪魔をしている集団があります。それは、「マスコミ」です。
オミクロン株の事を軽視してはいけません。「正しく恐れること」が大切なのです。しかし、それなのに、マスコミ報道の多くが、過度に国民を怖がらせて、視聴率を稼ごうとしています。
例えば、感染者の数です。どうして、無症状者や軽症者の数を含んで、国民を怖がらせる必要があるのでしょうか。
私達が、知って、どのように対処して行くか必要な数は、「死者数とそれに繋がる重傷者数」だけで良いではありませんか。
マスコミの報道の仕方は、無暗に、国民を恐れさせるだけです。どうして、そんなに、視聴率を稼ぐことに固執するのですか。この態度によって、日本のリーダーが大胆に政策実行することを躊躇させているのではありませんか。
日本に素晴らしいリーダーが出現する為に、社会は変わらなければなりません。
与野党国会議員とマスコミの方々には、反省して考え方を改めていただく必要があります。また、国民も、より寛容さを持つべきだと考えるのですが、国民の皆様はどうお考えになるでしょうか。
